eスポーツは高額賞金が期待できるか？法律に抵触しないのか？

あなたはeスポーツをご存知でしょうか。

将来的にはオリンピック種目に追加される可能性もあり、最近注目を集めていします。

もはや体を動かすだけがスポーツではないようです。

今回はこのeスポーツについて調べてみました。

1 eスポーツとは何か？
2 eスポーツはオリンピック種目になるのか？
3 eスポーツの賞金がすごい！
4 eスポーツ賞金は法律に抵触？
5 まとめ

eスポーツとは何か？

eスポーツとは「エレクトロニック・スポーツ」の略で、コンピューターゲームを競技として行うもので、テレビゲームやPCゲームなどを使い主に対戦型のゲームで競われます。

スポーツというと体を動かす競技を思い浮かべると思いますが、実はeスポーツもれっきとしたスポーツなのです。将棋や囲碁、ボードゲーム、チェス、麻雀などのテーブルゲームもスポーツで、これらはいわゆるマインドスポーツと言われます。

ただ、日本ではテレビゲームをスポーツというと、違和感を覚える方がほとんどだと思います。スポーツという言葉を日本では「運動競技」という意味で取り入れてしまっているのが原因のようです。スポーツという言葉の本来の意味は単純に「競技」なのです。

私たちがよく口にするからだを動かすスポーツは「フィジカルスポーツ」、将棋や囲碁など頭を使う競技は「マインドスポーツ」と言います。フィジカルスポーツが頭を使わないという意味ではないので悪しからず。

eスポーツはオリンピック種目になるのか？

さて、スポーツで最高峰の大会といえばやはり「オリンピック」。

eスポーツもその仲間入りするのでないかと巷では噂になっています。

その前段階として、eスポーツは今年夏にインドネシアで開催される「アジア競技大会」のデモンストレーション競技として決定していて、硬式メダル種目としても認定されました。

そういえば、オリンピックって正式名称は「OLYMPIC GAMES」なんですよね。オリンピックはゲーム、一方でゲームはスポーツになろうとしているとは、なんとも興味深いですね。

ただ、オリンピック種目となりにはまだ乗り越えなければならないハードルがあります。それはアジア大会やオリンピックに出場するにはJOC（日本オリンピック委員会）に加盟する必要があることです。

そのためにはまず、種目別団体が統一する必要があり、最近乱立していたeスポーツ関連3団体（日本eスポー協会、eスポーツ促進機構、日本eスポーツ連盟）の統合となりました。

もしオリンピック種目となればそれはそれで、注目されると思いますが東京オリンピックには間に合わないでしょうね。

また残念ながら日本は世界からはeスポーツ後進国と言われていて、eスポーツという単語を知らない人の方が国内では多いのが現状です。

私が子供のころファミコンなんかは長い時間遊んでいるとよく叱られました。ゲームばかりやってるとバカになるとか頭が悪くなるとか、目が悪くなるとか。

ところが時代は変わるものです。今やゲームで生計を立てるプロゲーマーがいる時代になりました。古い人間の私には信じがたいですが、ゲームが商業になる時代なんですね。

eスポーツの賞金がすごい！

eスポーツの大きな魅力はその高額賞金にもあります。

過去の大会を海外サイトで調べてみると、

1位　The international 2017(ザ・インターナショナル2017)

ゲームタイトル：DOTA2(上の章を参照)
開催地：アメリカ　シアトル
賞金総額：約2,468万ドル(約27億1480万円,1＄＝110円)
優勝賞金：約1,086万ドル(約11億9460万円,1＄＝110円)
優勝チーム：Team　Liquid(レバノン、フィンランド、ドイツ、ブルガリア、ヨルダンの多国籍軍)
準優勝チーム：Newbee(中国人4名、オーストラリア人1名)

3位、4位、5位もほぼ中国人チームなんでオリンピック種目になったら中国が金メダルっぽいですね。

中国のお家芸といえば、体操、卓球ですが、これにeスポーツが加わるかもしれませんね。

ちなみに毎年賞金額は上昇していて、2018年の大会も上昇しそうですね。

試合の模様はこんな感じです。

なんでこんなに高額賞金もらえるの？かというと、DOTA2はゲーム内で大会の観戦チケットを販売していて、売上は好調で賞金額が毎年かさあげされてるんですね。

eスポーツ賞金は法律に抵触？

eスポーツの賞金について法に触れることがあるのか？気になりますよね。

実は賞金目的で勝敗を争うのが賭博にあたるのかを考えなければいけません。

それでこの賭博に当たるかどうかという見極めですが、それは「賞金の出どころ（スポンサー）」と「偶然の要素」がポイントとなります。

法律でいうと刑法185条では「賭博をしたものは、五十万円以下の罰金又は科料に処する」と定められています。ここでいう「賭博」とは、偶然に勝敗に関して財物（つまりお金など）を賭けてその得喪を争うことを意味します。

さて、「偶然の勝敗」とは少し意味を説明すると、勝敗に運が関係している可能性があれば、それはこの偶然にあたると考えていいです。

eスポーツのようなエレクトロニクスのゲームでは、時には選手に技量だけではなく、たまたま勝ってしまったという運もこれまた一つ実力のうちですから、勝敗が左右される一因にもなるわけですね。

では賞金付きゲーム大会は賭博に当たると思いますか？次の事例で確認しましょう。

〔事例１〕

K社は選手の参加費用を無料にして、賞金付きのゲーム大会を主催、この賞金のほとんどをスポンサーのM社から提供してもらうことにし、残りの部分は観客の入場料から調整するということにした。

この事例1は結論からいうと賭博には当たりません。なぜかと言えば、賞金は選手（プレイヤー）とは無関係のスポンサーから拠出されていて、プレイヤーの懐からは出ていません。つまりこの事例では、敗者は財産を失うリスクがないので、賭博には当たらないことになります。

〔事例２〕
K社は選手（プレイヤー）の参加費を負担あり、賞金付きゲーム大会を主催、賞金のほとんどをM社から提供してもらい、残りの部分については、

①選手（プレイヤー）の参加費から徴収
②観客の入場料から徴収
※プレイヤー参加費は大会運営費に充当

事例２の①：賞金のでどころが、スポンサーからの拠出とプレイヤーの懐から出ていて、これは勝者が賞金を得ると同時に、敗者が参加費という財産を失うリスクがあると判断されるため、賭博に当たります。

事例２の②：プレイヤーが参加費を払っていますが、賞金の出どころがスポンサーと観客の二つから拠出されていて、プレイヤーの懐からは出ていません。この場合、勝者が賞金を得ても敗者が参加費を失うという関係性は認められないので、賭博には当たらいという事になります。

〔事例３〕

街中でよくあるゲームセンターを経営するNさんが、自らの経営するゲームセンターとは別の場所に広い会場を借りて、プレイヤーは参加費無料にして、賞金付きでゲーム大会を開催した場合。

事例３の場合は、プレイヤーが参加費を負担していないので、賭博には当たりません。ケース3では、プレイヤーの参加費が無料であるため、賭博には当たりません。それではNさんはこの大会を問題なく開催できるのでしょうか？

実は賞金付きゲーム大会を開催する場合、注意が必要な法律が、いわゆる「風営法」と言われるほものです。正式には、「風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律」といいます。この法律の規制には細心の注意が必要です。

この法律を詳しく見ていくと、23条2項で「第二畳一項・・・・八号の営業を営むものは、・・・遊技の結果に応じて賞品を提供してはならない」と定めています。少しわかりづらいかもしれませんが、ゲームセンターが実はその典型例なのです。

つまりこの規定はゲームセンター経営者に対して、大会の勝敗など遊技結果に応じて賞品の提供を禁止する規定であると言えます。なお、この規定は営業者（経営者）に対する規制を定めてもので、ゲームセンター内での賞品提供に限ったものではないという事に注意する必要があります。

以上を踏まえ事例３を見ると、参加者は無料、大会会場はゲームセンターではないですが、大会主催者がゲーム経営者なので、風営法違反という結論になります。

大会の参加者から料金を取らず、ゲームセンター等の経営者以外が大会主催者とすることによって、賞金付きのゲーム外界が開催できることはわかりました。では、日本では海外のような高額賞金のかかったゲーム大会がなかなか開催されないのはなぜなのでしょうか？

これは景品表示法という法律が関係しているの可能性があります。制限の対象とされる景品類には、顧客を誘引するための手段として、取引に付随して提供する経済上の利益をいいます。

これは一例を取るならば、お客さんの購買意欲を掻き立てるために、商品におまけをつけたりするケースが該当します。また入店するとこに抽選券等を配布するのもいい例でしょうか。実際の事例で確認しましょう。

〔事例４〕
ゲーム制作会社Fは、このF社制作のゲームを購入した人だけに限定して、賞金付きのゲーム大会を開催することにし、その賞金はスポンサー会社から全て提供してもらうことにしました。

事例４では、賭博罪と風営法には抵触しませんので、賞金付き大会の開催自体は問題ありません。ただし、参加する者を商品購入者に限定しているため、参加資格目的の購入を誘引する可能性があり、取引に付随して経済上の利益を提供していることになります。したがって、この事例では景品表示法によって提供できる最高額が制限されることになります。

一方、事例４と異なり、参加資格を限定しない場合には最高金額の制限は問題にならず、実施に開催されている大会のほどんどでは、参加資格は限定されていません。これを考えると、賞金が高額にならない理由は法律のせいではないようです。

結論からいうと、高額賞金を提供してくれるスポンサーが少ないことが原因のようです。

つまり、日本で高額賞金のスポーツといえば例えばゴルフ大会などと比較すればわかりやすいと思いますが、ゴルフは競技人口がとても多く一般民衆にも楽しまれていますし、テレビ中継もされ、もちろんスポンサー企業においても広告効果が期待できますよね？

しかしeスポーツはまだ日本では認知されておらず一部の人間の間で親しまれている感がありますので、ゲーム大会をこの限られて人だけにしても、さして広告効果は期待できないという事になります。

これは、日本でも高額賞金がかけられているゴルフ大会と比較してみれば分かりやすいかもしれません。ゴルフが、多くの人に楽しまれ、テレビ中継もされ、スポンサー企業において広告効果が期待できるのに対し、海外のようにゲームがeスポーツとして認知されているとはいえない状況で、ゲーム大会の動画中継も限られた人間にしか視聴されておらず、広告効果が期待できないということです。

以上のように、ゲームセンターなどを経営者でないものが主催者となって、参加者を徴収せず、参加資格も限定しなければ、賞金に限度額のないゲーム大会を開催することは、法律上、特段問題はありません。

法律の問題からら少しずれますが、スポンサーを獲得していくためには、eスポーツのファンを増やすことが重要であるでしょう。